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今、日本の農業が大きく変わろうとしています。有機農業を推進する法律ができたことをきっかけに、各都道府県では、有機農業を普及している様々な民間団体や個人、行政が連帯し、有機農業を推進するための具体的な計画づくりを始めています。これは従来の農業政策から考えると１８０度とも言える転換です。
Ｗｅｂエコピュアでは、「有機農業が日本の農業を変える」と題して、日本農業の進むべき方向や課題、具体的な取り組み、モデルケースなどについて、有機農業に関わる各分野の方に本音で語っていただきます。

ＦＡＯ国際連合食糧農業機関が、２０１０年１０月に第２回食料・農業のための世界植物遺伝資源白書を発表しました。その中でこの１００年の間に７５％の農作物の遺伝的多様性が失われ、このまま気候変動が続けばピーナッツやジャガイモ、豆類など重要食物作物の在来種の２２％までが、２０５５年までに消滅すると報告されています。こうした生物多様性の喪失は、人口が９０億となる４５年後には自らを養う食料生産に重大な影響を与えるとしています。［読む］

神奈川県の西部に位置する小田原市は、豊かな自然と温暖な気候に恵まれ、小田原城を中心に商業、文化が栄えてきた歴史ある街です。その小田原市が「いのちを大切にする小田原へ」をスローガンに官民あげて地域おこしを始めています。その中心を担うのが、地元の４つの有機農業団体が連携したモデルタウン事業。都市の有機農業モデルづくりとして注目されます。［読む］

有機農業が、国家レベルの課題として取り上げられたことで、様々な問題が浮かび上がってきました。その１つが、有機農業の技術研究を行い、指導する公的な機関がほとんどないという現実です。前身の高等農事講習所を含め６４年の長い歴史を持つ鯉淵学園農業栄養専門学校が、今年から食農環境科に有機農業コースを設けました。［読む］

食育基本法制定、栄養教諭制度、学校給食法改正など、ここ数年で学校給食を取り巻く状況が大きく変わっています。食の安全性、同時に原材料価格高騰などによる給食費値上げや、業務の外部委託など種々の問題も表面化してきています。［読む］

本サイトで１年間連載した「有機のがっこう土佐自然塾」塾長・山下一穂さんは、ある時は国会議員にレクチャーし、ある時は大学生に講義しています。農水省が立ち上げた「全国有機農業推進委員会」の委員で、地元では県知事の全面的バックアップで「有機のがっこう」の塾長、近隣の５町村が参加する有機協議会のリーダーでもあります。自身を「日本晴れ掘れ隊・突撃隊長」と称し、日本の農業の流れを変えようと日々奮闘する、その八面六臂の活躍ぶりをルポします。［読む］

「有機野菜は安心安全」。今やこのことは多くの人が認識していることです。吉田企世子氏は、栽培条件による野菜の品質の違いに注目し、有機栽培の野菜が栄養価だけではなく、細胞レベルでも明らかに優位であることを検証しました。栄養学と土壌学を目に見える形で結びつけた吉田氏に、食べて健康になる有機野菜について伺います。［読む］

有機農業者にとって「売り先確保」は、営農存続につながる最大の課題だと言われています。和歌山県内で活動する有機農業者グループ「紀州大地の会」の代表世話人園井信雅さんは、産消提携の仲介や首都圏小売店への直接営業などで、メンバーが生産した農産物の完売をめざしています。第５回目は、食の安全を脅かす昨今の不透明な流通事情の中で、「流通業者は、産地からの正確な情報と生産者の心を添えて消費者に食の選択肢を提供するコーディネーター」と熱意を持って取り組む園井さんを紹介します。［読む］

第４回目は、環境保全型農業の先進地と言われる北海道・新篠津村を紹介します。新篠津村は、１戸あたりの農地面積は約１５ｈａという大規模経営でありながら、全農家３００戸の９７％がエコファーマーの認定を受け、６％が有機ＪＡＳ認証農家。しかも、自治体としては全国でも珍しい土壌分析や診断・施肥設計を行う施設を設置して有機農業者をバックアップし、大規模でも有機農業が可能であることを実証しています。本年度、農水省の有機農業推進事業のモデルタウンにも選出されました。［読む］

有機農業推進法成立から１年半が経過しましたが、食料自給率の低迷、食の安全の危機、石油高騰による食料危機など、農と食をめぐる問題はますます混迷を深めています。その中で、第３の道と言われる、有機農業への期待は高まる一方です。今回は、参議院議員で有機農業推進議員連盟事務局長のツルネン・マルテイ氏に有機農業推進の現状と展望などについてお伺いしました。［読む］