まつもと市民芸術館で行われた自然農法フォーラム

自然農法技術交流会〔主催：（財）自然農法国際研究開発センター（以下、自然農法センター）〕が、８月２～３日、長野県の自然農法センター農業試験場やまつもと市民芸術館などで行われ、全国各地から自然農法実践者らが参集。２日間で延べ４００人が参加した。

昨年度までは、全国規模で自然農法・ＥＭ技術交流会が開催されてきたが、有機農業推進法（以下、推進法）成立後、国や地方自治体がその普及や技術確立に取り組んでいることを受け、今年度から新たに、自然農法技術交流会として多様な自然農法、有機農業技術を地域に密着した形で普及させていくことを目的に開催された。

●自然農法研究の成果目の当たりに

参加者たちは、自然農法研究最先端の現場をつぶさに見て回った 研究員らの報告から自らの圃場に何が活かせるか真剣に模索する

１日目には、分野別交流会（水稲・畑作）が行われ、試験圃場見学と自然農法センター職員の研究報告などがあった。水稲分科会では、自然農法栽培に適した品種の育成、耕起法や有機物の施用法などの組み合わせで雑草を抑制し、高品質米の生産に取り組んでいる圃場の見学会が行われた。研究員からは、この地域の慣行栽培の平均収量を超えた結果が得られたことが報告された。雑草や稲の生育状況などの自然観察から、田んぼの状態を判断し、稲の生育に適した肥沃度になるよう、耕種・栽培管理の体系化を図ることが重要との話もあった。

畑作分科会では、緑肥草生・刈敷き利用によるカボチャ・ダイコン連続栽培やキャベツ・イネ科植物の二毛作で病虫害の発生が少なく収量も高くなっている圃場などの見学会が行われた。また、人気の高いキュウリ品種「バテシラズ２号」の、果実の 長さや初期収量が改善された「自農Ｃ―１５」（来年から頒布予定）の紹介があった。

さらに、約５０人が共同生活をし、１５ｈａで１１８品目２５３品種を栽培している、木の花ファミリーの内田達也さんや、高知・土佐自然塾卒業生のみのる農園の小谷稔さん、建設会社に勤める傍ら兼業で有機農産物を販売する（有）然菜という会社を立ち上げ、若者とともに農作業に励む雪丸高志さんなど、参加者の事例発表もあった。

●推進法によって社会的戸籍ができた

ＥＭ青草液肥などＥＭ技術を駆使して、バナナや野菜栽培を不耕起連続栽培している様子も紹介した比嘉教授 有機農業モデルタウンには、全国各地45協議会が採択された 環境保全型農業対策室から農業環境対策課となり、国として体制が強化されたことを報告する望月氏

２日目の自然農法フォーラム〔後援：農林水産省（以下、農水省）〕には、前日からの参加者に加え一般からの参加も多くあった。フォーラムでは、「自然農法・有機農業を核とした　自然循環型地域社会をめざして」をテーマに、講演やパネルディスカッションが行われた。

始めに、琉球大学名誉教授の比嘉照夫教授が、「農は国の基なるぞ～地域社会づくりにおける農家の使命～」と題して講演。「推進法によって自然農法と有機農業に社会的な戸籍ができた。農薬や化学肥料を使わず、自然農法・ＥＭ技術に取り組めば、環境や医療、健康問題の解決に繋がる。農業が産業的に付加価値をつけられる構造に変えていこう」と、農業の本質や可能性について力強く語った。 続いてのパネルディスカッションでは、農水省の有機農業支援対策事業の目玉のモデルタウンに採択された「美山有機農業推進協議会」の村田正夫氏、「徳島有機農業推進協議会」の佐伯昌昭氏、不採択にはなったが、新潟県でコシヒカリを中心に有機ＪＡＳ認定認証をグループで取得し、地域での食育や環境教育に取り組むＮＰＯ法人「魚沼ゆうき」の山岸勝氏、農水省・生産局農業環境対策課課長補佐の望月光顕氏が登壇。自然農法センター理事で茨城大学農学部長の中島紀一氏がコーディネーターを務め、各地の事例発表や意見交換などを行った。

特に、質疑応答では農水省の望月氏に質問が集中。行政が進める有機農業推進進捗状況に対する参加者の関心の高さが伺われた。望月氏は、有機農業には、環境負荷の低減や生物多様性の保全など多面的機能があると認識していると説明。また、有機農業の科学的実証試験や実施者との共同研究などを行っていることを紹介した。

●自然循環型のモデルタウンづくりへ

自然農法についていくつかの事例も踏まえ講演した天野理事長

最後に、自然農法センターの天野紀宜理事長が、「自然から学ぶ生き方暮らし方」と題して講演。「自然農法は自然の力をいかに引き出し、創造的な農業をしていくかが基本。そのために、�@愛・思いやりの心を育てる生活、�A健康第一の生活、�B生活の芸術化を通して、大自然の意志に沿った生き方暮らし方をすることが大切」と、自然農法の創始者岡田茂吉師の理念・哲学を分かりやすく解説。また、「自然循環型地域社会づくりに向け、生産者に対しては、地域に実証圃場をつくり、グループ化や農作物の産地化に繋げる取り組みを、消費者に対しては、財団が新しくつくったテキストを活用し、行政と連携した自給菜園講座を展開していきたい」と、自然農法センターの事業についても紹介した。

参加者からは、「全国の仲間と語り合う機会が持てて励みになった。学んだことを早速自分の畑でやってみたい」「無農薬で田んぼの雑草対策が可能だということを再認識した。改めて自然農法の基礎を学べた」「農業は決して３Ｋの仕事ではなく、重要なものであると確信できた」などの声が聞かれた。

なお、来年３月１５日には、第１４回全国ＥＭ技術交流会中部大会が、あいち健康プラザで開催される予定。