ＥＭ情報室　ＷＥＢマガジン　エコピュア　連載　新・夢に生きる [55]　比嘉照夫名桜大学教授

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平成２４年、２０１２年の幕開けです。昨年は、東日本大震災をはじめ、タイの大洪水はもとより世界各地で大きな自然災害が発生しました。また、ギリシャに端を発したユーロ圏の経済危機、ジャスミン革命に端を発したアラブの春などなどを含め、これまでの経験では予測し得ない大災害や大事件がさまざまな形で発生しました。
被災された方々には、誠に申し訳ないと思いますが、人口密度や災害の規模からすると、驚くほどに犠牲者の数が少なく、復興の早さも目を見張るものがあります。また、ユーロ圏はもとより、世界全体で金融のあり方を考えるようになり、小康状態を保っています。いずれも、情報とそれに伴う行動の自由のたまものと言えますが、これまでの経験では、対応できなかったさまざまな天災や人災は、人類に対し、大きな課題を突きつけています。
対決と競争を前提とした旧来のシステムは、各々の組織や既得権益を守るために硬直化し、社会全体の望ましい発展を阻害しています。情報を高度化し、自由であれば、解決できない問題はないという時代になっても、政治や経済や社会活動などなどにさまざまな規制がかかっており、そのことが高コスト体質の原因となっています。
農業、医療、電気やアルコール事業などを含め、他者の自由な参入を制限している分野は発展の目はなく、国の大きな荷物になっています。農業の分野に企業が自由に参入できるようになれば、農村の雇用も増え、遊休地はなくなり、食糧の自給率は高まり、農業を巨大な輸出産業にすることも容易です。医療の分野も自由化すればＩＴの時代となった今日、医療は確実に低コスト高品質体勢となり、現今の医療費は３分の１以下にすることも容易となります。技術革新の著しい現在の延長線上で電力を自由化すれば、原子力に頼る必要はまったくなく、アルコール事業などもさまざまな分野に発展させられる可能性を持っています。
大阪都構想の劇的な勝利は、従来の政治や行政では何も変えられないという構造的な欠陥に対し、住民が拒否権を行使したものであり、金融や経済の分野でも従来の手法の限界が明確となり、変わらざるを得ない状況を迎えています。このような様相は、情報が高度化し、人々が最良のものを選ぶ自由度が高まってきたという背景と連動しており、その行き着く先は、すべての分野で「安全で快適」「低コストで高品質」「累積的持続」による高度情報共存共栄社会、すなわち幸福度の高い社会づくりであり、それ以外の選択の余地はありません。
「シントロピー（蘇生）の法則」の出版について
昨年の１０月下旬に「シントロピー（蘇生）の法則」という本を地球環境・共生ネットワーク（Ｕ－ネット）から出版しました。この本は東日本大震災で応用されたＥＭ技術の究極的な事例を中心にまとめたもので、副題が「ＥＭによる国づくり」、キャッチフレーズは「ついに出た！究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋」となっています。
この本は、国会議員全員と被災した市町村長のすべてに配布され、すでに１万部あまりが完売されましたが、さらに版を重ねることにしています。行政や政治の場で、この本が活用されることを願っていますが、ＥＭグループとしてはこれまで行ってきた東日本大震災復興支援ＥＭプロジェクトが着実に推進し、同時にＥＭの社会化をさらに促進するため活動をより強化し、長期にわたる復興のお手伝いを続けることになっています。
したがって、この本の売り上げによる収益は、すべて復興支援ＥＭプロジェクトにあてることになっており、福島の放射能汚染対策にも活用され始めています。福島には、すでに１５基の百倍利器（ＥＭ活性装置）がセットされ、大量にＥＭ活性液をつくるシステムができあがっています。これまでに稼働中のものを入れると２０基余りの拠点ができあがっており、着実な成果を上げつつあります。
１２月の上旬に、流通最大手のイオングループは独自に計測し、わずかでも放射性物質が検出されたものは、販売しない方針を発表しました。この勇気ある決断は、あいまいな国の安全基準を一掃するインパクトがあり、ＥＭによる放射能対策は、イオングループの決断を明確に支援する力を持っています。
前号でも述べたように、ＥＭを十分に活用した農産物は、例外なく放射性元素のセシウムやストロンチウムをまったく吸収していないか、検出限界値以下になることが明らかになっています。したがって、福島に限らず、放射能汚染の広がった関東東北一円も、イオングループの宣言の対象となりますので、放射能汚染地帯は、その強弱にかかわらず、ＥＭを活用せざるを得ない状況となっています。
ＥＭを活用し、栽培された作物の放射性物質が限界値以下となった場合、その次の作物もＥＭ栽培を続ける限り、例え５０００ベクレルを超えた農地でも検出限界値以下となっていることも明らかとなっています。また、初めてＥＭを使った場合は、念のため、収穫２週間前に検査を行います。その結果、期待に反して低レベル（５０ベクレル以下）の放射性物質が検出された場合でも、ＥＭ活性液を１００倍、スーパーセラＣを１０００倍にして、葉面から根圏まで十分に湿るように数回散布すると、放射性物質が検出されなくなったという例もあります。
シントロピーという言葉は、エントロピーの対極にある概念です。これまでも機会あるごとに説明してきましたが、簡単に表現すると、エントロピーはエネルギーが使えないレベルまで下がり、熱汚染となったり、物質の秩序が壊れ、エネルギーを失ってバラバラになって汚染となるプロセスであり、滅亡の法則とも言えるものです。物質の場合、このような現象は、すべて強い酸化作用と同時にイオン化が進行し、秩序が破壊され、有害な２次元波動（横波）が発生するという共通の流れに沿っています。

ＥＭによる国づくりの未来像（『シントロピー【蘇生】の法則』より）
改めて述べるまでもなく、ＥＭには強い抗酸化作用があり、有害な化学反応を阻止したり、電気的に有害な結合をブロックする作用があります。同時に、有害な電磁波を触媒的な３次元の波動（縦波）によって使えるエネルギーに転換し、生体や物質的な存在にエネルギーを賦与し、蘇生的な現象を引き起こします。放射能は、エントロピーの極限と言えますが、ＥＭを施用し続けると、放射性物質が吸収されなくなったり、消滅している現象が起こりますが、いずれもＥＭの持つシントロピー（蘇生）の力によるものと言えます。
このような力は、１～２回程度のＥＭ施用では、十分な成果が得られない場合もありますが、汚染のレベルに対し、ＥＭが足りなかったという単純なことで、使い続けていけば、必ず効果が現れてきます。ＥＭの持つシントロピー（蘇生）力は、使い続けることによって累積されますので、生活の場や生産の場で、ＥＭを空気や水のごとく使うライフスタイルや生産スタイルをより強化する必要があります。
東京電力福島第１原子力発電所の事故は、ある意味ではＥＭの持つシントロピー（蘇生）力をはからずしも証明してしまいました。この結果は従来の原子物理学に生物学側から一石を投じた形となっていますが、専門家のほとんどは、この現実を受け入れないスタンスを取っています。
ＥＭグループは、これまでの成果を踏まえ、これからの息の長い支援活動を続け、ＥＭ運動がさらに広く大きくなるための力にしたいと考えています。
（2012年1月3日）
PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。国際EM技術センター長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、（公財）自然農法国際研究開発センター評議員、（公財）日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長（平成3年～平成28年）。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」（サンマーク出版）、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」（綜合ユニコム）、「微生物の農業利用と環境保全」（農文協）、「愛と微生物のすべて」（ヒカルランド）、「シントロピーの法則」（地球環境共生ネットワーク）など。2019年8月に最新刊「日本の真髄」（文芸アカデミー）を上梓。2022年（令和4年）春の勲章・褒章において、瑞宝中綬章を受章した。

　
　
　

比嘉教授の著書『シントロピー【蘇生】の法則』
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
【現実への対応】

水田にＥＭ散布
福島県の農家やボランティアの方々と放射能対策についての情報交換

かき出したヘドロにＥＭ処理（東松島市立赤井南小学校）
床下のヘドロを除去してＥＭ散布
腐敗臭を放つ海産物にも散布
（いずれも『シントロピー【蘇生】の法則』より）