ＥＭ情報室　ＷＥＢマガジン　エコピュア　連載　新・夢に生きる [49]　比嘉照夫名桜大学教授

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１．放射線の害は放射線のみならず、ダイオキシン並みの強烈な活性酸素を誘発する
６月１５日、ひまわりプロジェクトの記者会見のため、福島県庁の記者クラブと地元の２社の新聞社を訪ねました。その数日前の６月１１日に、山形県の長井市でＥＭの講演会がありましたので、合計４回、新幹線で郡山と福島を通過しました。たまたま、夏風邪をこじらせた直後でしたので、郡山に入ったとたんに、激しくむせ、福島の手前のトンネルでやや治まりましたが、福島へ入ると、さらにひどくむせてしまいました。福島を出て、米沢に入る森林地帯に来ると、うそのように治ってしまいました。
帰路も、まったく同じ体験をし、合計４回、これまで一度も経験したことがない奇妙な現象でした。念のため、Ｏリングでテストしてみました。遠くの山々は正常であったのに対し、郡山や福島市内は、どこをチェックしても、すべてネガティブな反応を示し、予想外の被曝量に達しているのではないかと懸念しています。
政府が発表している放射線量は、地上１メートル以上の地点ですので、余程のことがない限り、大きな変動は見受けられませんが、問題は、地表面に達した放射性物質の量と、その動向ということになります。確かに、マスクをし、長袖、長ズボン、帽子はもとより、完全防備で過ごすことで、被爆の絶対量を減らすことは可能ですが、それはあくまでも、放射線対策であって、放射線が誘発する強烈な活性酸素については、まったく無力ということになります。
関東を中心に、放射性物質が比較的低いと言われている地域でも、乳幼児のアレルギーや鼻血など、化学物質過敏症に類似した症状が多数発生しています。これは、放射線の影響ではない、という識者もおりますが、日常的に化学物質や電磁波に囲まれていること自体、免疫力の低い乳幼児にとって、大きな負担ですが、その上に、放射性物質に誘発された活性酸素がさらに上乗せ的に負荷をかけた結果として理解すべきです。
放射性物質は、例え微量であっても、それに接するものや、水や空気を常に酸化しつつ、コンスタントに活性酸素を誘発します。活性酸素は、すべての病気の原因とかかわっており、過敏症からガンまで例外はありません。短期的に見て、特に問題はないと言われると、それまでですが、極端な話をすると、強い活性酸素を誘発するダイオキシンよりも、放射性物質の方が、性が悪いと言えます。したがって、現状は放射線プラス、ダイオキシン並みの強烈なフリーラジカルを発生している環境下にあるようなもので、放射線以外にダイオキシン並みの酸化的負荷がかかっているものと考え、対処する必要があります。
放射性元素、セシウム１３７の半減期は３０年、大げさに言えば３０年立っても半分しか減らないということであり、根本的な対策を取らない限り、健康を害する悪の連鎖は強固なものになってしまいます。
２．ＥＭ生活に徹し、自己責任で安全の確保を
ＥＭの効果は、これまでくどいように説明しましたが、強い抗酸化作用と、非イオン化作用と有害なエネルギー（電磁波や放射能などなど）を無害化したり、有用なエネルギーに転換することに要約されます。ＥＭを散布し続けると、ダイオキシンも、かなりのレベルで分解されることも今や常識となっており、各地で活用されています。
ＥＭが放射性物質のエネルギーを転換するため、年間１５～３５％も放射線量が低下することも、ベラルーシやウクライナ（いずれもチェルノブイリ関係）の国立放射線生物学研究所で確認されています。また、福島県内でも、ＥＭを活用している農地の放射線量は、低いことが明らかとなっており、ＥＭを散布した場所の放射線量が下がったという報告も増えています。
いずれも、素人の計測で、プロが認めるまでには至っておりませんが、ＥＭは放射線に誘発される活性酸素（フリーラジカル）を確実に消却する力を持っています。
また、これから深刻化するであろうと予測される体内被曝については、前回も述べたようにＥＭ飲料の活用によって十分に対応することが可能ですが、根本的な解決はＥＭ生活に徹し、ＥＭを空気や水のごとく使う、ライフスタイルや生産スタイル、および環境対策を考える必要があります。
可能であれば、市町村単位で住民が必要なＥＭを供給することですが、市販のＥＭを、１００倍程度に増やすことは、誰でもできますので、他に選択肢のない現状を考えると、自己責任で安全の確保を図る必要があります。
３．南相馬市鹿島地区のひまわりプロジェクト
６月１５日の記者会見の後、１６日から、ひまわりの播種が始まり、２０日までに約１００ｈａの面積となりました。原発被災地「ふくしま」からバイオエナジーの「うつくしま」へという“ひまわりの花”共生農園プロジェクトです。このプロジェクトには、ＥＭ活性液が５０トン以上使われることになり、秋～冬は菜の花プロジェクトとなります。農家の経済とバイオエナジーの可能性を追求するほかに、ＥＭによる土壌改良、放射能対策や、将来のＥＭ有機栽培の展開などを盛り込んでいます。
本プロジェクトは、農水省にも、すでに報告されており、今後の放射能汚染地帯を含めた解決策の一助になればと考えています。
（2011年7月8日）
PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。国際EM技術センター長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、（公財）自然農法国際研究開発センター評議員、（公財）日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長（平成3年～平成28年）。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」（サンマーク出版）、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」（綜合ユニコム）、「微生物の農業利用と環境保全」（農文協）、「愛と微生物のすべて」（ヒカルランド）、「シントロピーの法則」（地球環境共生ネットワーク）など。2019年8月に最新刊「日本の真髄」（文芸アカデミー）を上梓。2022年（令和4年）春の勲章・褒章において、瑞宝中綬章を受章した。

　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　

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ＥＭ活性液の仕込み作業（ひまわりプロジェクト）

ヒマワリの播種が終わった水田