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マレーシアにおけるEMモデルタウン

マレーシアにおけるEM技術の普及は、本サイトでも毎々紹介しましたが、EMの普及発展のプロセスからすれば、かなり先進的なレベルに達しています。EMの普及活動の究極は人類の世紀的課題である食料(農業)、環境(すべてのものの命を守る・生物多様性)、医療健康、資源エネルギーの問題の解決と、教育と社会の仕組みを望ましいものに変え、幸福度の高い高度情報共存共栄社会をつくることにあります。

技術的な完成度から判断すると、食料はEMのシステムにすれば人口が100億以上になってもまったく問題がなく、その食料生産のプロセスで環境問題の大半は解消されてしまいます。しかしながら放射能や電磁波などの目に見えない、物質でない汚染対策が残されたままになっていました。

2011年3月11日の東日本大震災による東京電力福島第1原子力発電所の事故により、EMは真正面から放射能対策に取り組むことになりました。チェルノブイリの被災国となったベラルーシでの研究成果を踏まえ、EMは居住地域における放射能の著しい低減効果を発揮し、放射性物質をまったく含まない安全な農畜産物の生産、内部被曝問題の解決などに本質的な力を発揮しています(『シントロピー【蘇生】の法則』U−ネット編)。

電磁波対策についてのEM応用品はすでに出回っており、この分野、すなわち波動汚染対策においても完璧な答えが出せるようになりました。したがって食料と環境の問題を完全にEM化してしまえば、医療健康の問題は必然的に解決されるということになりますが、社会的なシステムにするための課題が山積しています。

そのため、当面はEM生活に徹することを強調してきましたが、技術的には第4の課題である資源エネルギーの分野に着手し始めています。そのためには省資源と新エネルギーの開発が必要であり、地域丸ごとのモデルをつくる必要を痛感していました。

マレーシアの場合、結果的に官民あげてシステム的にEMを導入する形となっています。この流れは以前に紹介した澤田さんのお陰によるものですが、タイにおけるEM先進事例の特別研修にマレーシアからは多数の多分野の人々が来ています。その数はアジアの他の国に比較して群を抜いており、沖縄への研修も建築や省エネ、健康分野などとダントツと言える状況で行っています。

資源エネルギーの問題を考える場合、基本となることは資源を大事に長く使うということから始めねばなりません。土木建築分野で、その耐用年数が2倍になるだけでも革命的な省資源となります。すでに紹介したように、EMのコンクリートは550年以上、管理法によって1000年以上にすることも可能です。日本のアスファルトは5年に1回張り替えを行い、その費用は5兆円を超えています。EM技術を十分に応用すれば、アスファルトも50年以上にすることも可能となります。EMウェルネスリゾート・ホテルコスタビスタのように老朽化した古いコンクリートの建物も、メンテナンスの方法によって従来の常識をはるかに超える活用が可能であり、この事実も徐々に認められ始めていますが、建築業界への普及は容易ではありません。

EMの建築物は、住む人を健康にするばかりではありません。EMは有害なエネルギーを転換するため冷暖房の電気料が半減し、電磁波の弊害も完全になくすることも可能です。また、耐震性も抜群ですので特別な対応は不要となります。そのメカニズムについてはEMが強い衝撃の際に発生する電磁波を電場は通し、磁場は戻すという特性によるものと推察されていますが、実用に十分耐えられるレベルに達しています。

本サイトでもすでに紹介したマレーシアのジョホール州にある、国際デベロッパーのタナステラ社は、数年前からEM建築に取り組んでおり、その成果が着々と上がり始めています。社長のステーブ氏は企業の社会貢献を常に念頭に置いて活動を進めており、NPO地球環境・共生ネットワークの東日本大震災復興支援EMプロジェクトに千数百万円の寄付も行っています。

すでに数百個のEMマンションの分譲も行っており、学校、ショッピングモールなどのEM建築を進めています。本プロジェクトは3年前に始まりましたが、病院や福祉施設も含まれており、シンガポールに隣接することから、アジアにおけるEMのモデルタウンにすることになりました。

そのため数年前からEM研究機構はタナステラ社の協力でジョホール州にマレーシア事務所を設け、建築用のEMの製造工場を立ち上げることができました。ステラショッピングモールにはイオングループも入っており、環境管理はすべてEMで行っています。

このような背景から、EMの一般的な情報発信の窓口としてEM研究機構は海外直営店の第1号店をジョホール州に立ち上げ、EMモデルタウンの推進と普及のお手伝いをすることになり、4月24日に右写真のようなEMグリーンライフ店がオープンしました。また、ショッピングモール中央広場で行われたEMの講演会には多数の人々が参加してくれましたが、その大半の人々がEM生活にチャレンジしていました。

時間的に都合もあり、EMモデルタウンの細部のチェックはできませんでしたが、すでに完成したマタハリ小学校(児童数3500人の予定)を見せてもらいました。EMはセメントの流動調整力が優れているため「打ちはなし」工法で十分であり、かなりコストを削減することができます。その学校の正面と外観と1階部分の通り抜け広場は写真に示すとおりです。

4月後半のマレーシアはかなり暑いといえますが、直射光線の当たったコンクリートの壁は熱を持たず、ひんやりとしていました。社長のステーブさんもこのような体験は初めてとのことで大変に驚いていました。特に1階の通り抜け広場は、まるでエアコンを入れているかのように涼しく、数十人の同行者はあぜんとした状態になり、「比嘉先生が冷暖房費が半分になると言っている意味が分かりました」という返事もありました。

この学校の下水処理は湛水式で、EMを投入してキレイになった上澄水のみを河川に流しています。臭気も汚泥の発生もなく、下流の川は浄化され、魚も増えているとのことでした。多分に世界で最も安価で効率が良く、生物の多様性を守り、豊かにする下水処理法といえますし、景観上も望ましい親水公園にすることも容易です。

私が期待するのは、その学校で学ぶ子供達の成果です。全体がEMの波動に包まれていますので、子供達は健康で学習効果がかなり上がるであろうこと、EMの人々が皆さん仲良くなるように、子供達も仲良く、イジメもまったく起こらない学校になるだろうということです。この学校では近接する福祉施設と連動しながら、EMによる環境学習も始める予定とのことです。

ステーブ社長は、次年度には、EMを軸にする病院建設とともに、EM分譲地の生ごみリサイクルや、都市と農村を連動する種々のEMシステムを作りつつあり、そのなりゆきを州政府はもとより、関連する多数のデベロッパーが好意的に見守っており、数年以内には大手の複数の参入も予定されています。

このような流れに対し、EM研究機構は責任を持って建築用のEMを供給する立場にあり、国際的なEMのモデルタウンを完成させる義務があると考えています。今回のマレーシア訪問で環境、農業、水産の分野でも、世界トップクラスの成果を上げている各界の情報も寄せられ、また地方、中央の政府もEMに好意的、または積極的であることを確認することができました。帰途、シンガポールの日本人会会館で講演を行いましたが、会場はほぼ満杯で、多くの人々がEMに親しんでいることも確認できました。辻本さんの努力は着実に成果を上げており、将来が楽しみです。

(2013年5月16日)

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PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学国際EM技術センター所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、(公財)自然農法国際研究開発センター評議員、(公財)日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長(平成3年〜平成28年)。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」(サンマーク出版)、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」(綜合ユニコム)、「微生物の農業利用と環境保全」(農文協)など。


 

 

 


東日本大震災復興への道筋をまとめた比嘉教授の書籍『シントロピー【蘇生】の法則』

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4月24日にオープンしたEMグリーンライフ

 

全館EM建築のマタハリ小学校

マタハリ小学校1階通り抜け広場

湛水式EM下水浄化プール

 

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