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新・地球を救う大変革

2月に出版を予定していました「新・地球を救う大変革」が8月22日から全国の書店で発売されるようになりました。大幅に遅れた理由は薬事法が頻繁に改変された結果です。「抗酸化力」という言葉は、私の最初の「地球を救う大変革」で日本中に広がり、酸化を防ぐことの重要性が一般に広く認識されるようになりましたが、今では、健康や医療の分野で抗酸化効果があるとして商品を売り出したり、活用することは薬事法違反に問われてしまいます。

これまで、何回となく、繰り返し説明したように、EMの本質的な力は、1.抗酸化作用、2.非イオン化作用、3.有害なエネルギーを3次元(3D)ヘリカル構造によって使えるエネルギーに転換し、触媒的に有用なエネルギーを賦与する作用の3点がセットになっています。そのため、EMの効果は無機物、有機物を問わず、また、生命体、非生命体を問わず、例外なく、すべてのものに蘇生的に作用するのです。

当初、「新・地球を救う大変革」は地球上の環境問題で最も解決が困難とされる「放射能汚染対策」がEMで可能になったことと、病気のほとんどを予防または治療し得るという結論に達したために書かれたものでした。ところが、その効果は抗酸化作用が関わっているため、当初書かれた医療健康に関する最も大事な章の大半が薬事法に触れるという理由で、最終校正が終わった段階で、すべて削除されることになってしまいました。「EMに傷をつけさせない」「EMを本当に守りたい」というサンマーク社の強い願いにとうとう私も妥協することになり、福島とタイの情報を強化し、片肺飛行のまま出版することになりました。

幻となった原稿は、法律に触れない形で、いずれは公開したいと思います。「新・地球を救う大変革」を上梓した背景には、環境問題の究極である放射能対策はもとより、人間と微生物、特にウイルス対策に明確な解決策が見えてきたという現実があります。人類は放射能汚染対策と同時に、ウイルスに対しても根本的な対策は、無力に近い状況のままです。EMの総合的な機能が作用すると、ウイルスや微生物は発病の引き金になる核をつくることができなくなります。ウイルスや微生物が核をつくらないレベルでは、免疫力で十分に対応できますが、核をつくって発病すると、発熱作用を経て、さらに高い免疫力ができるまで待つしかありませんが、大半は手遅れとなってしまいます。バクテリアやカビなどの微生物に対しては、抗生物質という手段はありますが、それとて、耐性菌が次々と現れるため、院内感染でお手上げとなるという例は枚挙にいとまがありません。EM生活をすれば、根本的な対応が可能と言えますが、「新・地球を救う大変革」では人間のことは書けませんでしたので、宮崎や韓国で起こった口蹄疫のことを書いておきました。

口蹄疫はウイルスであり、かつて人類を脅かした天然痘と同じように恐れられています。ワクチンはありますが、そのワクチンを使い続けるとすぐに耐性のウイルスが現れるため、感染拡大防止の手段としては役立っても、原則的には、ワクチンを接種した家畜は殺処分の対象となります。

えびの市の場合、感染し殺処分した畜舎から、EMを使用し感染しなかった畜舎の距離は100m以内で、一般的に言われる3km以内は感染するという常識ではあり得ない話です。しかし、その現実は、えびの市はもとより、韓国でも無数の事例が出たのです。

2011年の東日本大震災や、タイの100年に1度と言われる大洪水はもとより、国内各地で記録的な豪雨の被害が多発し、今年もその傾向は続いています。本書ではこのような未曾有の大震災に対し、EMは、災害時の危機管理にどのように使われたかという代表的な事例を紹介しました。本書に取り上げることができなかった多数のEMボランティアの方々には改めて敬意を表し、心から感謝申し上げます。

また、放射能対策についても、EM発酵堆肥が放射性セシウムの吸収抑制に効果があったという福島県の試験の結果も報告することができました。この件はEMの放射能対策の一部を公が認めたということになります。その他、本書には収めることができませんでしたが、EMの機能を賦与したエンバランスのピッチャーなどは、法律で定める水(10ベクレル以下)や牛乳(50ベクレル以下)の基準以内であれば、水は6時間、牛乳は12時間でゼロになることが信頼できる研究機関の測定結果でも明らかとなっています。

10月8日には福島県の二本松市で、これまでの放射能対策の成果を広く多くの人々に知ってもらい、汚染地帯でも安心して生活できるさまざまな事例を紹介することになっています。なお、本書の売り上げの印税はすべて、これから長期に支援せねばならない放射能対策プロジェクトに使われることになっています。すでに出版された「シントロピー(蘇生)の法則」と併せて、皆様のご理解とご協力をお願いいたします。

モンゴルプロジェクト

8月24〜25日、モンゴルで第15回アジア心身医療学会が開催され、「EM技術とエコヘルス」について講演する機会がありました。東日本大震災やタイの大洪水で活用されたEMの応用事例を中心に、EMがエコヘルスの中核的な技術にするべきであるという話をしました。そのほかに、EMによる放射性セシウムの吸収抑制の発表と、ポスター発表を5件行いました。

一見すると、心身医療とEMは直接的な関係はないように思われますが、EMの役割は、何らかの形ですべての医療の前段に必要不可欠な存在です。ポスターセッションでは、EM・Xゴールドの安全性、ヒートタンパク質の誘導、EBウイルスの核形成阻止のほかに、タイ洪水でのEMの活用、マレーシアでの大規模な建築への活用事例など5件を発表させてもらいました。

本件は元会長の石津先生(琉球大学名誉教授)のご厚意によるもので、第13回大会が沖縄で行われた際にも、私にEMと環境に関する講演の機会をつくってくれました。その時にモンゴルから参加したルカグバスレンモンゴル医科大学長が、EMに関し強い興味を持ち、いろいろと質問され、EMのモンゴルへの導入を希望されたのです。あれから8年、モンゴルではあらゆる分野でEMの活用が進行中です。ルカグバスレン学長は今回の大会委員長を務めており、モンゴルでのEMの普及に大変喜んでおりました。

この学会の前日(23日)にモンゴル政府とEM関係者およびEM研究機構の共催でEM技術フォーラムが大統領府で行われました。各研究機関の代表や日本大使館からも参加があり、熱のこもった質疑が交わされました。ゲルの暖房の煙による大気汚染問題、下水処理と衛生対策、各種鉱山の汚染対策、砂漠の塩害対策と緑化、1次産業への多目的利用、建築、医療健康への応用などなどです。

そのほとんどの分野で、すでに望ましい成果を上げており、否定的な質問はまったくなく、EM技術をすべての分野で政府の方針として進めたいという希望が出されました。そのフォーラムで提案されたすべての事項に対し、EM研究機構は政府と協力し、各種の業界にEMの最新技術で支援することになりました。

人口300万人弱、国土は広大で砂漠が多く、外貨は鉱物資源に頼っている国ですが、EMの活用によって未来型国家とすることも夢ではありません。モンゴルへ行けばEMのことがすべてわかるという世界のEMショーケース国家にしたいものです。

(2012年9月5日)
PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学国際EM技術センター所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、(公財)自然農法国際研究開発センター評議員、(公財)日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長(平成3年〜平成28年)。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」(サンマーク出版)、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」(綜合ユニコム)、「微生物の農業利用と環境保全」(農文協)など。


比嘉教授の著書『新・地球を救う大変革』

 

 

 

 

 

宮崎県内に設置されたEM活性液のタンク

 

 

 

 

EMダンゴをつくるタイの軍人

 

 

 

 

 

 

 

 

第15回アジア心身医療学会基調講演

 

伝統的な移動式の住居ゲル

 

フォーラムでの基調講演

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