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お台場潮干狩り風景






台場海浜公園のアサリ






ホンビノスガイの採集風景






ホンビノスガイの採集






お台場ウィンドサーフィン





海の日のEMダンゴ、EM活性液の一斉投入

2008年から始まった海の日を記念した、EMダンゴ、EM活性液の投入は、年々盛んになり、現在では、EMダンゴ100万個、EM活性液1,000トンのレベルに達しています。

この量は、愛知県にある三河湾をきれいに出来る量です。前号でも述べたように、東京湾も2〜3千トンを投入した時点で劇的に変わり、5,000トン余となった今日、海の浄化のみであれば、投入を完了しても良いレベルになっています。

その前例となったのが、DND第107回でも述べた伊勢志摩サミットの行われた英虞湾の浄化です。この事業は、平成13年に始まり、平成17年に終わりましたが、投入されたEM活性液の総量は1,800トンです。

その後11年間、英虞湾を浄化する大々的な公的事業は一切行われてなく、地域の人々がEMを活用しているに過ぎません。すなわち、EMで再生して、きれいで豊かになった海は、余程のことがない限り、再度、汚染されることはないということになります。琉球大学の構内のダムも、EMできれいにした後に、10年余もEMを投入していませんが、その浄化力は失われておりません。

EMは、効くまで使うという原則は、一度効果が出ると加速的となり、その後、EMが定着すると、極めて少量の追加で望ましい状況を維持できるということに直結しています。

そのような見地からすれば、東京湾へのEM活性液の投入は、今の3分の1〜10分の1に減らしても再汚染されることはないということになりますが、続ける理由は、次の二点にしぼられます。

第一は、東京オリンピックまでに、東京湾のどこでも泳げるようにきれいで豊かな海にし、世界の人々を迎えようという願いです。現在の東京湾は、全域で泳げるレベルに達しており、5月の連休の潮干狩りは、今や東京湾沿岸の人々の大々的な海浜レジャーになっています。この件は、間違いなく達成できる状況となっています。

第二点は、首都圏の直下型地震に対する、EMの整流による被害軽減です。EM建築は、耐震性に優れていることは、阪神・淡路大震災の時点で明確となり、洪水や津波等の被害も極端に減少したという情報は多数ありますが、EM関係者以外で理解する人は皆無です。

2011年3月11日に東日本大震災が発生しました。それにともない、東京でも不思議な現象が現れたのです。東京側の東京湾沿岸は、揺れが少なく、被害の情報も限られたものであったのに対し、新宿など、東京湾から離れた場所では、揺れも大きく、地震の影響が出たという現象です。

また、千葉県側、浦安を含め、液状化現象の被害が甚大であったのに対し、品川、羽田、川崎、横浜の湾岸では、液状化の被害報告は皆無に近い状況となっています。このような差違に対し、私は、東京湾に投入されたEMによるものと考えています。

その時点で、日本橋川から東京湾に流れ出たEMは、品川、羽田沿いに川崎方面に流れており、荒川の流れにさえぎられて、千葉方面には達していなかったからです。私のEMに対する勘は、外れたことがありませんので、この正しさを証明するためには、直下型地震が発生するまで、EMの投入を続けるしかありません。

EMの整流力は、前号でも述べたように例外はありません。EM技術による台風や雷、交通事故、地震に伴って発生する衝撃波の軽減は実用化レベルに達しています。

東京湾全体がEMによって整流レベルが高められておれば、直下型地震の衝撃波もかなり軽減できると確信しているからです。EM生活に徹している人々は、様々な災害に対し最小限で済んだという話は、EM関係者では、常識化し始めています。

災害の多くは、衝撃波によるものであり、EMの整流力がその発生を抑制するためと考えても理に反することはありません。災害に強い国づくりには、EMを空気や水の如くあらゆる場で最大限に使うことです。

海洋国家日本にとって、海の潜在力を高めることは当然のことですが、EMを徹底して活用すれば、海はきれいになり、豊かになり、次元の高い海浜レジャーや水産業の飛躍的展開も可能となります。

同時に、海難事故が減少し、巨大地震に対するバッファー効果があるとすれば、海の日のEMダンゴやEM活性液の投入は、はてしない夢を見させてくれます。災害は、極端に濃縮されたエントロピーです。この対策は量子状態になった整流力、すなわち重力波の力によってのみ解決が可能といえます。


(2016年6月8日)





PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学国際EM技術センター所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、(公財)自然農法国際研究開発センター評議員、(公財)日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長(平成3年〜平成28年)。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」(サンマーク出版)、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」(綜合ユニコム)、「微生物の農業利用と環境保全」(農文協)など。

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